ATD人材開発国際会議では、毎年ジェネラルセッションで、ATDが考える人材開発の潮流となるテーマが発信されます。
ATD代表のトニービンガムは、成功しているとされている組織の800名のリーダーにアンケートを行い、一般的な企業より5倍のラーニングカルチャーがあったという分析結果を発表しました。多くの企業は、経済環境が悪くなると教育を始めとする人材開発投資を絞りますが、その中でも継続した教育投資や、学びの仕組みを徹底した、アクセンチュア、SAP、KOHLERなどの優良企業の人材戦略が好事例として紹介されました。この分析結果はATDの分析レポートで公開されています。

 

 

トニーの講演では
「組織を成功に導くためラーニングカルチャーを浸透させなければならない！」
このメッセージが強く発信されていました。ここで示す、ラーニングカルチャーとは、日本で使われる組織文化というような文脈とは少し異なる視点だと思います。ここでは、人を成長させたいというリーダーシップのあり方が、個人のパフォーマンスを向上させ、組織成果に結び付くと言う視点です。

 

 

トニーの動画”ATD CEO Tony Bingham and Learning Culture”はこちら
http://watch.cntvnow.com/previews/8RjkwPdk-pqgU1jd4

この大会では、CULTUREというキーワードが今まで以上に、多く出ているように感じます。組織変革や、組織に与えるリーダーの影響力、組織アセスメントに関するテーマのセッションが多く、ATDは人材開発の世界大会とは言え、米国で開催されている大会ということで、米国の社会背景が大きく影響しているように思えます。米国では数年後に70％がミレニアルジェネレーションと呼ばれる、20〜30歳前半の人口が中位世代となり経済を牽引する中核の人口構成となります。そのため、経済、文化、教育など様々なシーンで今までとは異なる価値感が生まれ、カルチャーチェンジにどのように対応してゆくのか議論が深まっています。

 

反面、日本では高齢化により、中位人口は４７歳で、この世代が日本全体に数の上では多くな文化的な影響を与えることになります。さらに高齢化が進み、米国とは別の視点でカルチャーチェンジへの対応が必要そうです。

 

この視点を個々の企業や組織に当てはめると、自分の組織の中核となる従業員は誰であり、そのような価値感があるのかが重要になります。
勿論、数の多い世代だけを意識するのではなく、グローバル化やジェンダーギャップというような多様性という視点から、カルチャーを考えることが最も大事だと考えます。